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放射線(電磁波)によるがんの発症リスクを極小化する食生活とは? その5 

「がんの発症リスクを極小化する食生活」の5回目です。

以下、強調(太字)はブログ主による

Ⅲ-3 なぜ、食事療法が治療に取り入れられないのか?

「食もて癒せぬ病は、医もまた癒せず」 by ヒポクラテス

「ファイトケミカルによる医学的”予防”法は、今では手ごろな費用で実践できる、誰にでも受け入れやすいがん治療法と見なされている」 by 「ネイチャー」(2003年)


がん専門医には避けて通ることのできない『がん―腫瘍学の基礎と実践』――このテキストは世界中のがん研究の方向性を決定してきた――の最新版には、がん治療あるいは再発予防において食事がいかに重要な役割を担っているかについて触れられている章が一つもない

医師の世界では、一つのケースを除いて、患者に勧める治療法を変えようとはしない。それは、ヒトに対する治療効果が二重盲検試験によって証明された場合だけである。

ある抗がん剤を開発し、十分な人数を対象に臨床試験を行って、それが有効と認められるまでに、5~10億ドルかかる。そして、その特許を保有している企業は年に10億ドルも儲けられる。

その一方で、食べ物では特許を得ることはできず、食べ物を商品化しても開発や臨床試験のための初期投資額を回収することはできない。

動物による試験は、臨床試験よりも一般的で安上がりだが、「マウスでいくら研究をしても、ヒトについては何も明らかにならない」という一般的通念は、おおむね正しい

さらに深刻な問題は――医学部で栄養について教えられることはほとんどないという事実である(教養課程で素通りする程度ではなかろうか)。

つまり、医師は診断と治療のプロであっても、栄養や食べ物に関しては一般人並である。

特定の食べ物の摂取を控えるような提言は、その食べ物を生産する業界(企業、生産者)から反発を喰らう。
ex.ある上院議員が、.「アメリカ人の食生活の目標」と題した報告書のなかで、「肉と乳製品の摂取を控えるよう」勧告したら、畜産業から金を受け取った専門家から攻撃され、議員生命を絶たれた。

結局のところ、患者も医師も、強大な二つの産業のあいだで身動きが取れなくなっている。一方は製薬産業であり、もう一方は食品産業である。結果、患者は両産業の経済的な都合の犠牲者になっている。

しかしながら、食べ物の抗がん効果に関するデータは十分に揃っている。誰でも食事療法を始めることができる

※ブログ主による補足
よく、「○○○という栄養素は元々体内でつくられるので、サプリメントや加工食品の形で敢えて経口摂取する必要はない。したがって、○○○を飲んでも効果はない。」という主張をする医師が存在するが、筆者に言わせれば、それこそ素人考え。成年以降、体内合成量が減少する分を補うことで健康(機能性)を維持し、老化を遅らせるという発想が理解できないらしい。プロバイオティクスすら理解できているのかどうか怪しい。
規則正しい生活、十分な食事と睡眠、適度な運動といった、総論的なことしか言わない(言えない)医師のなんと多いことか。
”専門家”の守備範囲が――提言できる対処方法という意味でも――狭いことは、今回の原発事故でもよくわかる。健康や財産に関しては、知識武装するか信頼筋をつくるしかない。

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